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メンタル・イデア・ラボの本城ハルです。

今回は心理学のお話から離れて、世間話のような内容です。主観的なことなので、読み物としてサラッと読んでいただければと思います。

日本人はスポーツ好きな国民ではないでしょうか。

オリンピックだ、野球だサッカーだ、バレーボールだラグビーだと、日本がいいところまで行けそうで話題になると、“にわか”が湧いて出るくらいにスポーツ好きな国民だと思っています。

私はスポーツ全般にまったく関心がないので、観戦にはもちろん行かず、テレビでも観ません。ニュースでしつっこくスポーツ関連をやっていると、絶対に消すかチャンネルを変えるくらいに興味がありません。

どこが勝とうと負けようと、それすら興味がないため、どれだけ周り中が盛り上がっていても応援もしません。

結果、非国民扱いされます（笑）

ただ、スポーツに関心がないだけで、ローザンヌ国際バレエコンクールをはじめ、バレエコンクールやショパンコンクールなどさまざまなピアノコンクールは常にチェックしています。クラシックコンサートや能、狂言など伝統芸能にも興味があるので、情報収集も欠かしません。

メディアがこぞって取り上げるのはスポーツ（目立つ競技）ばかりで、興味がないと言うと非国民、変わってる扱いされるのが腑に落ちません。

興味・関心のベクトルが運動系か芸術系かの違い、それだけなのに『ワールドカップどうでもいい』だけで非国民と言われるのが納得いかない今日この頃です。

別にご贔屓球団をけなしているわけでも、日本負けろと思っているわけでも、まして言っているわけでもないのに・・・。ひたすら『どうでもいい』だけなのに不思議・・・。

多様性、認めましょうよ（笑）

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＜運営会社：Jiyuuku Inc.＞

メンタル・イデア・ラボ、ＡＥのスミです。

前回、『社会としてどこまで多様性を認めるか』ということを書きました。今回は【組織】、つまり企業の中において、どこまで多様性を認めるかを書こうと思います。私どもが考えるひとつの提示であって、決してこうあるべきという意味ではありません。

組織は社会と違い、狭い世界になりますが、社会篇の中で書いた『個人の権利を侵害しない範囲内』であることは、組織にももちろん当てはまることは言うまでもありません。

その上で、どこまで多様性を組織（企業）として認めるかを考えます。

組織の場合、より社員個々人の価値観をいかに理解し、あるいは説得していくかが問われると思うので、社会としてよりも複雑な問題を孕みそうです。学校でも同じかもしれません。

例えば、結婚。今の時代、結婚観は人それぞれです。今の団塊の世代の人たち辺りまでは専業主婦が多かったように思います。つまり男性は働き、女性は家庭を守るという長年日本を覆っていた結婚観です。当時女性は就職して結婚したら退職することが一般的でした。寿退社という言葉があったぐらいです。

今は違います。経済的な事情もありますが、それとは関係なく女性もキャリアを積み、働き続けたいと考える割合が当時と比して増えています。しかし、そこで今問題となっているのは、昔の結婚観と今の結婚観の狭間で、仕事（女性）・家庭（妻）・育児（母）の１人３役の重圧を背負わされた女性たちの存在です。

これは今最もホットな問題でもあります。組織の育児に対するフォローをどう構築していくかが問われていることでもあるからです。国ができることは限界があります。男女問わず、育児しやすい労働環境を創出するかは個々の組織で考え、取り組まなければなりません。社員個々人に合った具体的な施策は難しいかもしれませんが、組織に最も大事なことは、育児しやすい職場環境であることを社員に実感し安心してもらうことではないでしょうか。

恐らく、組織にとって多様性をどこまで認めるかの必要条件は、さまざまな価値観を持つ社員に、最大公約数的安心感を与えること、ではないかと思います。心理的安全性はそのひとつの解であり手法だと思います。

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一方で、組織には社風という企業文化・企業風土があります。組織規模が小さくなればなるほど、トップの考えがダイレクトに企業文化となり企業風土になります。大企業であれば、長年培われた伝統がそれに該当すると思います。いろいろな組織があって当然だと思いますが、どんな組織であれ、これからの組織に求められるのは、社員の多様性をいかに認めることができる企業文化へと進化（深化）させることができるか、だと思います。自治体も例外ではありません。

思うに今組織が直面している課題は、社員の多様性と企業文化の間にある溝をどう埋めていくか、ということだろうと思います。

例えば産休・育休を考えてみると、制度は組織にあっても取得しにくい社風であれば、その制度はお題目に過ぎず、ポーズに過ぎません。活用されてはじめて制度が活きるというものです。

もっと言えば組織にそのような制度があるにも関わらず、直属の上司がいい顔をしない、あるいは取得しないように圧力をかけてくることもあるでしょう。そのような企業文化が蔓延ったままだと、社員の多様性など到底認められることはないと推察できます。

組織としてどこまで社員の多様性を認めていくかという問題は、即ち、溝を埋めていくかは組織の文化をアップデートさせる必要があると言えます。これにはトップをはじめとする経営層の思考回路を変える必要があります。

時代に支持される企業風土をどのように作り上げていくか、という仕事は経営層にしかできない仕事だと思います。業績や戦略を考えることも大切ですが、それを実行するのは人、社員です。その社員が能力を存分に発揮するためには、企業文化、企業風土というものがかなり心理面に影響を与えます。

とにかく行動しろ、失敗の責任は部長である私が取る。という企業文化であれば、社員は恐れることなく果敢に挑戦しようとするでしょう。失敗したら怒られる、責任を追求される、と思わせる企業文化、企業風土であれば、社員は挑戦して失敗するリスクを冒そうとは思いません。それはその企業にとって長期的な視点で見れば損失に繋がることにならないでしょうか。

ベンチャー企業が元気な傾向にあるのは、組織規模が小さくトップも若手が多いことを背景に、長年培った伝統も歴史もないため、いい意味で過去に捉われず、トップをはじめ社員の多様性の活用が一応できているからではないか、と思われます。（トップと社員の世代が近いせいか価値観を共有しやすい、あるいは立場の距離感も近いため、必然的にコミュニケーションが活発になり、制度化しなくてもよい面はある。）

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このように考えてくると、組織において多様性をどこまで認めるか、という問題は、長年の伝統や歴史に培われた企業文化・企業風土をアップデートしつつ、その範囲内で社員に対して最大公約数的安心感を与えることだろうと思います。

社員の多様性をどこまでも認めべきとは思いません。やはりそこには企業ごとに一定の範囲内という制約は外せません。そうでなければ、その企業としての個性が失われることになるからです。社員もそうした制約の根拠を理解することが必要です。それにはやはり、コミュニケーションが肝になってきます。

組織として多様性をどこまで認めるかは、一人でも多くの社員にいかに気持ち良く安心して働く環境を提供していくか、という問題に言い換えられます。それにはまず、トップをはじめとした経営層の思考のアップデート、次に管理職クラスの思考のアップデート、そしてコミュニケーションスキルの向上だと考えます。

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メンタル・イデア・ラボ、ＡＥのスミです。

つい先日、ＬＧＢＴＱの人たちに対して首相秘書官が失言し、更迭されたことがありました。この問題がさまざなところで語られる中で度々出てきた言葉が『多様性』でした。

今となっては『多様性』という言葉自体は新しい言葉でもなく、既に耳慣れた言葉として社会的認知を得ていると思います。

ただ、ここで考えたいのは、

では社会は『多様性』を一体どこまで認めればよいのか？

という問題です。

というのも『更迭された首相秘書官が言ったことも、多様性というならば認める、許容することが多様性というものではないのか？』という議論も散見されたからです。

つまり、ある事柄に対する一方の意見は肯定し、一方の意見は否定することは多様性に反する、という論理です。

“私たちは社会として多様性を一体どこまで認めればよいのか？”この問題に今のところ社会的コンセンサスはまだ取れていないように思います。

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注意してほしいのは【社会として】どこまで多様性を認めるのか、ということです。個人としての話ではないということです。つまり、個人としてならＬＧＢＴＱの人たちの存在を否定する人は、いないと言っても過言ではないでしょう。今の時代、ＬＧＢＴＱを否定する人はそれこそマイノリティーではないでしょうか。しかし私個人としては、否定する人がいてもいいと思います。

一方でこれが社会としてとなると、どうやら違うらしいと感じている人もいると思います。社会として多様性を認めることと、個人として多様性を認めることの間にはまだまだ溝がありそうです。

例えば制度を考えてみるとその溝はわかりやすいです。一般的な男女には婚姻制度があります。婚姻すれば法的に夫婦と認められ、独身者とは違う行政サービスを受けることができます。

しかしＬＧＢＴＱの人たち、この場合とりわけ同性同士の婚姻制度はありません。これは制度がＬＧＢＴＱの人たちの婚姻を認めていないと考えることができます。つまり法的な結婚ができないということを意味し、その後の行政サービスも受けられないことになります。実質的には婚姻生活であっても同棲生活と同じ扱いと見なされ、法的にはお互い独身者ということです。

社会が多様性を認める難しさは、そういうことなのだろうと思います。

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これは著しく個人の権利を侵害しているという見方もできます。人権侵害というと、とても大袈裟に聞こえるかもしれませんが、当事者にしてみれば、人権侵害みたいなものと感じるかもしれません。

制度は個人の権利の侵害があってはならないことに異論はないと思います。そうであるならば、社会としては個人の権利を侵害しない範囲内において、多様性を認めるとしなければ、多様性を盾にどんなことでもやっていい、言っていい、と早計に考える人が出てきかねないと考えます。

ただ思うだけであれば、憲法で内心の自由が保障されているので、例えば“アイツを殺したい”と思うのは自由です。でも実際にＳＮＳなどで公言する、あるいは実行すれば相手の生存権を脅かし、侵害することになるので、多様性からは大きく逸脱すると言えます。もちろん法的にも罰せられます。

多様性のある社会と言っても、闇雲に多様性を認めることは危険で、多様性のある社会の大前提となるのは、個人の権利を侵害しない範囲内、ではないかと思うのです。

最初の話に戻りますが、先の首相秘書官の彼が、例えば個人として私的な友人と居酒屋で言う分には、それは内心の自由の範囲内として、これほど問題にはならないと考えます。しかし公職の立場での発言となると、ＬＧＢＴＱの人へのある意味公式な差別発言となり、人権侵害（存在の否定）として多様性から著しく逸脱した発言と考えます。

いずれの機会に組織（企業）の中で多様性をどこまで認めるかを書きたいと思います。

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メンタル・イデア・ラボ、ＡＥのスミです。

タイトルにもある「フツー」は漢字で書くと「普通」です。辞書には、特に変わっていないこと。ごくありふれたものであること。それが当たり前であること、また、そのさま。とありました。

私たちが日常無邪気に口にしている「フツー」は、辞書で言うところの「それが当たり前であること、また、そのさま」という意味合いで使っていることが多いのだろうと思います。

「フツーさぁ、こうしない？」「フツーこう思うでしょ」「フツーはやらないな」「フツーこうするもんでしょ」「フツーはこうだよね」「フツーこう考えるよね」などなど、誰もが一度は口にしたことがあるフレーズではないでしょうか。

ごく親しい間柄で口にすることはよくあることで特に問題ないと思いますが、職場で口にすると、ちょっと問題になりそうというお話です。もし、職場で上司や先輩が上記のような発言をしたら、部下や後輩はどう思うでしょうか？

部下や後輩がもし上司や先輩とは違う考えを持っているとしたら、彼らは「えっ！？オレ、フツーじゃないんだ」「えっ！？わたしっておかしいの？」と心の中で呟くかもしれません。それはつまり、まともに意見交換することなく、彼らは何も言えなくなることを意味します。

一旦相手の言うことに耳を傾けた上で自分の考えを伝えるというワンクッションを経た上であれば、相手は納得することもあるかもしれませんが、いきなり「フツー〇〇でしょ」と言われると黙ってしまう・・・それは面倒なヤツと思われたくない、機嫌を損ねたくない、あぁこの人に言っても無駄だ、などの心理が強く働くからだと思います。

そういう企業風土は、いつの間にか企業全体の風通しの悪さに繋がると考えられます。案外、この「フツー」という言葉が従業員の多様性を阻害する一因となっているのではないか、と思うのです。小さなことかもしれませんが組織全体で蔓延しているとなると、誰に何を言っても無駄、という一種の諦めを生み、組織全体の活性化とは真逆の力が働きやすくなると思うのです。

あるアイデアや意見、あるいはその組織の慣習とは違う行動を取った時、「アイツはフツーじゃない」「ヘンなヤツだ」と思われることが怖かったり、人事考査を恐れたり、あるいは報復人事が怖くて言わなくなる、行動しなくなる、これは意図せずとも多様性を暗に認めない裏返しとも言えます。そして知らず知らずのうちに組織が硬直化していくことになります。

そう考えた時、私たちが無邪気に口にしている「フツー」という言葉は、案外多様性を認める伸びしろをを阻害している最大の要因かもしれないと思いました。最も身近で最もポピュラーな「フツー」という言葉だけにです。安易に「フツーこうするよね（考えるよね）」などと言う時、それは同時に「そうしないのは（そう考えないのは）フツーじゃないよ」と言っていることと同じです。

直接「フツーじゃないよ」と言ってしまうと、相手に疎外感を与え、ある意味差別的です。でも安易な「フツーこうだよね（考えるよね）」も実は相手にしてみれば“あなたのフツーを相手に強要し、無理やり同感させている”ことになり、相手に違和感や疎外感を与え、失望させているかもしれず、無邪気（無意識に）な小さな差別と考えた時、この「フツー」という言葉の底知れない怖さを感じるのです。

同じような価値観を持つ間柄では良しとされても、組織など必ずしも同じような価値観ではない人たちが集まっているオフィシャルな場所で口にすると、深刻な事象（自由にモノが言えない空気、風通しの悪さ）を生みかねないと思うのです。これは発覚するような性質の事象ではないのでわかりずらく、はっきり目に見える事象でもないだけに深刻度は重大です。何となく風通しが悪いという『何となく』なものなので、“自分だけがそう感じているのかもしれない”と思うとやはり迂闊に人には相談できない、ただモヤモヤしたり悶々とするしかないのがオチではないでしょうか。主観的な感覚で客観的な証拠のようなものがないから厄介です。

例えば今日、明日、先輩や上司の「フツー〇〇だろ」と何回聞いたかカウントし、その時自分はどう思ったかを意識してみると面白いかもしれません。そして『自分はそのフツーには同感だ（同感しない）けど、同感しない（同感する）人もいるかもしれない』とちょっと想像してみるのもいいかもしれません。

時々「フツーって何だろう？」という言葉を耳にします。人それぞれ思考や性格、価値観が違うので厳密にはフツーはあり得ないのですが、私個人が考えるに『フツー』とは、共通語みたいなもので、どこの出身者であっても理解できる言葉が共通語だとすれば、誰であっても考えることやおこなうことは大体同じであろうことが『フツー』と見なされ、逆にその土地の出身者でないと理解できない言葉が方言だとすれば、その人の考えることやおこなうことは独特であるがゆえに『フツーではない』と見なされてしまうのかなと考えてみました。

多様性とはこの方言の部分を、共通語に翻訳しないで方言のままでいいよ、ということなのかもしれません。話している相手に方言で言われると「それどういう意味？」となります。意味を聞いて「へぇ、そういう意味なんだね、面白いね」となりますよね。多様性とはまさにその感覚だと思うのです。「へぇ、そういう考え（見方）もあるんだね、面白いね」というコミュニケーションスタイルが個人間を超え、広く社会に浸透して初めて多様性のある社会と言えるのかなと思うのです。特に東京は地方出身者のるつぼ。あなた自身の出身地の方言を大切にするように、相手の考えや価値観を大切にする姿勢を意識すれば、無邪気に「フツーさぁ・・・」という言葉は出なくなるかもしれませんね。

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＜運営会社：Jiyuuku Inc.＞

メンタル・イデア・ラボの本城ハルです。

昨今【多様性】という言葉を聞く機会が増えました。小池都知事がよく『ダイバーシティ』という言葉を使っていますね。

この多様性、どんなイメージを持ちますか？多様性のある社会、とか、多様性を尊重する社会、など、なんとなくさまざまな価値観を認めることのように聞こえます。

【多様性を認める】、この考えは素晴らしいことだと思っています。

ただ、ふと考えました。

多様性を認めるというのなら、例えば「自分は同性愛は認めない、絶対に嫌だ」という考え方があったとしても、それは“多様性のひとつ”として認める、ということにはならないのか？と。

久しぶりに出口のないトンネルに迷い込んだような感覚です。

極端なことを書くと、多様性を認めるなら『多様性なんて認めない』という考え方・価値観があることを認めることが多様性を認めるということではないでしょうか。

なんとなくモヤモヤ〜としてきませんか？

ある考え方には反対の考え方があります。多数派と少数派、マジョリティーとマイノリティー、などそれこそ多種多様な考え方があって、今までは多数派やマジョリティーが跋扈し少数派やマイノリティーは見過ごされてきた、あるいは黙殺されてきた歴史と言っていいでしょう。しかしこれからは少数派もマイノリティーも認めること、それこそが多様性を認めることだ、と聞こえなくもありません。

個人間ではその関係性において個々の多様性や価値観を認め合うことは可能だと思います。しかし一般に言われている【多様性を認める】とは、社会全体がそういう価値観を共有することを目指しているようです。ただ、これは二面性を孕んでいると思います。一歩間違えば危険なことであり、結論から言うと相当難しいことだと思うのです。

これからの社会は少数派やマイノリティーと言われてきたものも認めていこう、という動きで、これ自体は素晴らしいと思います。一方で同時に『少数派やマイノリティーは認めない』という考え方は『排除』していく風潮をも孕んでいると思うのです。つまり、

多様性を認める社会とは、『少数派やマイノリティーは認めない』、という考え方も認めなければ（あるいは受容しなければ）、本当の意味で多様性を認める社会とは言えないのではないか？ということです。

今、コロナのワクチン接種が進んでいます。接種する側がマジョリティーになりつつあります。一方で接種できない特別な理由や事情もないのに、あえてワクチン接種をしないという人も一定数います。そういう接種しない人の価値観も認めなければ多様性を認めることにはならないのではないか？と思ってしまうのです。

実際海外では、ワクチン接種済証明書導入など、接種した人は規制を緩和するという政策に、あえてワクチン接種をしない人が接種しない自由を訴えてデモを起こしていますね。個人的には接種しない人がいてもいいとは思いますが、社会全体が接種しない人がいてもいいよね、と思うかは別問題です。こう考えると多様性を認めることの難しさを感じます。高度な民度というか、高度な受容力の土壌が社会に備わっていなければ、現実は厳しいように思えるのです。

公共の福祉や公共の秩序の維持と多様性をどう折り合いをつけていけるか、そういうことも今後問われてくると思います。そうでなければ、多様性を免罪符に悪用、乱用する輩も出てくることは十分に考えられますから。

自分の考え方や価値観がマジョリティーの側にいる時は多様性を認めている気になっていても、いざ自分がマイノリティーの側になった途端、多様性を認める社会に全然なっていないことに気付いたりします。誰もがマイノリティーの側になり得る、という意識が個々人に必要になってくるでしょう。

【多様性を認める】という方向性は間違っていないと思いますが、社会全体が本当の意味で【多様性を認める】ことができるのは、数十年、いや１００年以上の時間を要すると思います。まして日本はほぼ単一民族で、海外のように多民族・多人種国家ではないだけにです。しかし理想がなければ実現はしません（実現しないかもしれない）。ただ私たちが生きている間にそういう社会になるのは無理だろうということだけはわかる気がします。

仮に遠い将来、今よりも遥かに受容力があり、多様性を認める社会になったとしても、それはありとあらゆる考え方や価値観を無条件で認め合う社会ではなく、『部分的』『限定的』に認め合う社会だろうと思います。そしてその頃には、法に抵触することは論外として、多様性を認める場合の条件（個人の価値観や考え方を攻撃＜誹謗・中傷含む＞、強制・強要、排除、否定しないなど）が整理され、国民的コンセンサスを満たした一定の条件下でのみ多様性を認める社会の姿を想像します。

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メンタル・イデア・ラボの本城ハルです。

今、思うこと・・・

同調圧力がなんとも気持ち悪い

オリンピック開催における話です。

オリンピックについては国民感情がどうであれ、どうせ強行するだろうと思っていたので、何も感じていません。

オリンピックが始まり、日本人アスリートがメダルを取るたびにテレビメディアがこぞって「日本中が泣いた」「日本中を感動の渦に云々」「日本の悲願が云々」「暗い話題の中で明るい話題が云々」・・・これを気持ち悪く感じたり、押し付けと感じるのは私だけでしょうか・・・。大抵のことは聞き流すことができるのですが、この場合だけは言いようのない違和感に包まれるのです。

アスリートがオリンピックを目指し、死ぬ気で頑張ってきたのは想像に難しくないし、アスリートの立場だと本音では『オリンピックが開催できてよかった』だと思います。始まれば一部ではそれなりに盛り上がっている、のかもしれません。

これがコロナ禍でなければ興味が薄いにしろ、ここまで冷めてはいなかったでしょう。

私の周りにはメディカル、コ・メディカルが多くいて、感染リスクと闘いながら日常業務を日々粛々とこなしていますが、その周りでは感染し亡くなった人も多くいるのが現実で、身近な人を亡くした知り合いも一人や二人ではありません。そんな悲しむ暇もない人たちに、テレビメディアの言葉はどう映るのでしょうか。

なにも、一切報道するな、などとは思いません。

でも「日本中が泣いた」「日本中を感動の渦に云々」の言葉の中に“日本で開催されている東京オリンピック、日本人がメダル取った（健闘してる）んだから感動するよね？みんな感動するに決まってるよね？”とゆるゆる同調圧力をかけられているように感じてしまうのです。

「じゃ、テレビなんか見なければいいじゃないか」という意見があることも知っています。しかしそれは、一方への我慢の押し付けで排除の論理です。そんな単純な話ではありません。テレビメディアは公共の電波（国民の財産）を使っている以上、このコロナ禍においては配慮ある報道がされて当然だと思うし、無邪気に歓喜の言葉を並び立てる姿勢を問わなくてよいとは思いません。裏を返せばテレビ局が所有する自前の電波であれば、どんな報道をしようが勝手です。

なぜ同調圧力を生みかねない言葉を無邪気に使うのか？お涙頂戴が大好きな日本のテレビメディアはその体質は依然変わっていません。多分これからも変わらない気がします。それに乗じて『感動しないなんておかしい』『なんでオリンピック観ないの？』と感動しない（興味ない）人を非難したり、おかしいと言わんばかりの人々こそむしろ深刻で、旧態依然とした思考のままアップデートされていないと言わざるを得ません。

オリンピック開催が皮肉にも、同調圧力をこんなにもわかりやすく感じさせてくれています。社会全体が『五輪礼賛』という同調圧力に晒されているように感じます。その急先鋒がテレビメディアであり、私たちが試されているようでもあります。

私たち一人ひとりがオリンピックやワールドカップのような国際イベントに興じない人々が必ず一定数存在することをそろそろ理解し、感動の押し付けは止めませんか。職場や学校などで、そういうものを観ていない人や興味がない人を『冷めたヤツ』と言ったり非国民扱いするのはもう止めませんか。一部ではそれをオリンピックハラスメント、オリハラと言うそうです。また７月２７日にはこんな記事もありました。お時間がある時に読んでみてください。

時代はもう多様性にシフトしています。今はまだ企業だけが取り組むイメージが強い多様性ですが、そろそろ個人レベルでも多様性を理解し実践していく時代です。コロナ禍でのオリンピックとその報道を通して、日本は本当の意味で多様性な社会ではないこと、ダイバーシティなんてまだまだ絵に描いた餅で、インクルージョンなんて程遠いということを痛感しました。

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